製造業

製造業向け
GrowOne メンテナンス

Detail 特徴詳細

• 01 納入機器に紐づけて保守実績や構成部品を管理したい

  納入品管理機能

  保守現場の多くは、機器の納入後における構成部品や作業実績、故障履歴、交換部品など、保守に関する多くの情報を関連付けて残せておらず、また、保守に必要な情報（構成部品や作業履歴など）を管理できていない場合、現場作業時の不備（確認漏れや作業漏れなど）によりサービス品質の低下を招き、お客様満足度の低下につながる恐れがあります。
  「納入品管理機能」では、納入先ごと、製番ごとに機器に紐づく構成部品や保守実績（受付・作業・故障・部品交換履歴など）、各種マニュアルや説明書などの文書を管理でき、全ての情報は一画面内にタブで整理されているので簡単に閲覧できます。作業時には、必要な構成部品や保守実績などを一目で確認でき、正しい情報を元に、作業の漏れや手戻りを防ぎ、サービス品質とお客様満足度の向上につながります。

• 02 設備更新や部品交換の提案漏れによる受注機会の損失を防ぎたい

  部品管理機能

  一人あたりの担当顧客が多く、担当者に任せきりの状況では、設備更新や部品交換のタイミングを見逃してしまい、部品の劣化による機器トラブルや提案漏れによる他社リプレースなど、想定外の損失が生じる可能性があります。
  「部品管理機能」では、納入設備の更新時期や部品交換スケジュールを登録しておくことで、顧客への適切な提案時期がシステムから通知されるため、提案漏れによる受注機会の損失を防ぐだけでなく、適切なタイミングでの部品交換により設備の安定稼働を支えます。

• 03 故障問合せ時に誰でも迅速に初動対応できるようにしたい

  受付管理機能

  日々多くの問合せを受け付けており、対応が担当者任せの状況では、特定の担当者のみが過去の受付内容や対応状況などの情報を保有しているため、担当者の不在時や引継ぎ時における対応品質が大きく低下するリスクがあります。
  「受付管理機能」では、故障問合せ時に対応履歴から交換部品を予測し、部品やサービス員を手配できるなど、誰でも迅速に初動対応ができるようになります。また、受付内容はシステム上から関係者へメールで素早く共有でき、その後の対応状況（対応中・対応完了など）や対応内容まで管理できます。対応履歴の活用と、関係者との円滑な情報共有による速やかな復旧をシステムでサポートします。

• 04 過去の問合せ内容や作業内容を参考に保守作業の効率を高めたい

  対応実績検索機能

  お客さまや社内からの問合せ内容、故障時の対応内容など、情報が個別/事業所ごとに管理されている状況では、同一事象の発生時においても、経験者以外は一から調査や試行錯誤を繰り返して対応するため、企業全体の保守作業の効率に遅れが出ることもあります。また、製品改善に繋がる情報が埋もれてしまい、製品の品質や競争力にまで影響が及ぶ可能性があります。
  「対応実績検索機能」では、システムに登録されている全社の受付内容や作業内容を、キーワード、機種別、納入先別などで簡単に検索することができます。日常業務を通じて、現場のノウハウを蓄積・検索できるため、現場の負担を減らしながら初期解決率の向上やサービスの改善に貢献します。

• 05 作業依頼にかかる現場負荷を軽減したい

  作業管理機能

  作業担当者へ機器の保守点検を依頼するにあたり、作業指示書の作成/送付、作業者の空き予定や保有資格の確認など、多くの事務対応で煩雑となっている状況では、作業指示書を管理できていないケースも多くあります。
  「作業管理機能」では、作業依頼時はシステムに登録した作業予定データ（対象機器/構成品、作業内容、過去のクレーム情報、必要装備/道具など）を元に作業指示書を発行できます。要員調整時には、作業者の予定をカレンダー形式で表示でき、保有資格まで確認できるなど、要員の手配業務を省力化できます。更に、自社だけでなく、協力会社への作業指示・機器情報・作業履歴などの共有も可能です。作業指示書の発行、要員の調整/手配、情報共有など、紙や電話によるアナログな対応となり易い業務の多くをシステム上で完結できるようになり、正確な作業指示につながります。

• 06 協力会社の作業状況の把握と作業報告書の管理を正確かつ迅速に行いたい

  協力会社管理機能

  協力会社からの作業報告書は、提出タイミングが各社バラバラで、未提出先へのフォローを要するなど、作業依頼時と同様に煩雑となりやすい業務の一つです。作業状況を十分に把握できず、顧客とのトラブルが生じるケースも少なくありません。
  「協力会社管理機能」と帳票電子化システム「i-Reporter」を連携することで、作業終了後に現場からタブレットで作業報告書を作成し、作業実績データに紐付けて管理できます。現場で報告を完結できるため、リアルタイムに作業の状況を把握でき、協力会社の負担軽減にも繋がります。