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設備の故障予測で設備点検業務の作業員確保と予防保全を効率化

2016年03月08日公開

多くの企業にとって、設備の故障はでき得る限り減らしたいリスクの1つです。
ただし、故障や部品劣化のタイミングが事前に分かるならば、そのリスクは大幅に低減されると同時に、効率的なメンテナンスが可能となります。
今回は、設備の故障予測や予防保全の考え方の重要性と、それが企業にもたらすメリットをご紹介します。

設備点検業務

故障を予測して対処する「予防保全」が重要

予防保全

どのような設備にせよ、故障が発生すればまず原因の究明を行い、問題箇所の修復後には再稼働のための確認作業を行う必要があります。現場の社員で対処できない場合は、緊急で専門のサポートにメンテナンスを依頼するなど、時間的にも費用的にもイレギュラーなコストが掛かります。

このような「故障してから修理する=事後保全」の考え方の元で起こる故障に対しては、修理・復旧に多大な時間とコストが発生します。さらに、緊急のメンテナンスが必要となっても部品の調達が難しい場合もあり、生産ラインを長期間止める事態に発展しかねません。企業にとって大きな損失につながるでしょう。

そのような問題を受けて近年重要視されているのが、予防保全(故障前に対処しておく)の考え方です。
株式会社ローランド・ベルガーが2015年6月に発行した『THINK ACT』では、いち早く故障予測技術を利用して予防保全を行った航空業界のデータを紹介しています。
このデータでは、航空業界が1970年代に新たな予防保全方式を採り入れた結果、燃料費や人件費が高騰しても設備点検業務に掛かる費用をほぼ一定の状態に保つことができ、さらに年間1万6,450時間も掛かっていた保全時間が、約3分の1の6,040時間に短縮できたと紹介されています。故障の可能性が高い箇所やタイミング、部品の寿命を把握しやすくなり、定期点検はもちろん、日頃の設備点検業務の大幅な効率化が期待できるのです。

このような故障予測技術を生かしたソリューションは、すでに発電装置や空調装置、製造装置といった産業用機械の分野で定着しつつあります。発電装置をはじめとしたこれらの産業用機械は、いったん故障し運転が停止すると、製造ラインや施設全体に甚大な影響を与えます。故障をいかに予測し、保全するかが鍵となるのです。

故障予測で点検業務の作業員を確保・効率化

点検業務

設備の故障防止、もしくは正常に使用できる期間を少しでも長くするためには、日々の点検業務が不可欠です。
しかし、いつ起こるか分からない故障への対処は、人的・金銭的に余分なコストを掛けている状態ともいえます。

例えば、建物に設置されている消防設備は日常的に使用する設備ではありませんが、万が一の際に問題なく使用できるよう、点検業務を行う必要があります。
しかし毎日点検していては過剰なコストが掛かります。点検を必要とする設備が1カ所のみではないことを考えると、点検作業員が不足する可能性も生じます。作業員不足は、点検業務の質の低下や作業員1人に対する負荷の増加にもつながりかねません。

このような課題の解決に役立つのが故障予測技術です。故障予測技術を取り入れることで保守メンテナンス業務の効率化を実現することができ、必要なタイミングで必要な人数の作業員を業務にあたらせることができます。複合的かつ大規模な設備が必要となる工場やビル、防災などの業界では、すでに予防保全をメンテナンスの高度化やコストの削減につなげています。

予防保全が今後の主流に

予防保全の考え方自体は目新しくありませんが、故障予測技術が現在より発達していなかった頃は予防保全そのものが困難、またはコスト過多などの弊害もありました。そのため、実際には細やかな保守メンテナンス、すなわち予防保全を行えない企業もあったと考えられます。
しかし、現在産業機械の分野において故障予測の確度は日々進歩し、予防保全はより実施しやすくなりました。今や、予防保全はコストが掛かりすぎる厄介な作業ではなく、むしろコスト削減に大きく寄与する要因となっています。

そして企業はもちろんのことですが、前述のように国や地方自治体にも予防保全の重要性が広がっています。例えば、2003年、2008年、2013年、2014年には、国土交通省役員、道路公団役員、有識者などによる委員会が、国や地方自治体の管理する道路や橋、トンネルに対する予防保全の重要性と早期の対策を提唱しました。このような提言を受け、国は道路などのメンテナンスに関する法律の改正や道路メンテナンス会議の設置、研修充実に取り組んでいます。

企業のみならず国や地方自治体にも予防保全の重要性が浸透する中、故障予測による予防保全をおろそかにし、事後保全を主軸に設備の運用を図る企業の生き残りは今後一層難しくなるのではないでしょうか。

おわりに

今後の保守メンテナンス業務の主流ともいえる、「設備の故障時期予測」と「予防保全」を可能にするソリューションを取り入れることは、企業の安定した利益の確保につながります。設備点検事業を展開している企業にとっても、自社の企業価値向上を実現できるのではないでしょうか。
ニッセイコムの保守メンテナンス業務向け基幹システム「GrowOne メンテナンス」は、故障履歴を蓄積・分析することで故障時期を予測し、保守メンテナンス業務の効率化や標準化、現場の見える化を実現します。ぜひ導入をご検討ください。

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