このページの本文へ移動

株式会社筑水キャニコム様(GrowOne Cube 人事/給与 導入事例)

株式会社筑水キャニコム様

お客様の声

「会社を伸ばしていくために、スタンドアロン型の給与計算ソフトから、GrowOne Cubeに乗り換えました」

導入製品

株式会社筑水キャニコムの皆さまに、ニッセイコムの「GrowOne Cube 人事/給与」の導入経緯、選定理由、導入効果などについてくわしく伺いました。

<写真>
〔株式会社筑水キャニコム〕
 財務・ICT本部 総合システム部長 井上東洋氏(右から2番目)
 財務・ICT本部 総合システム部  古賀優輝氏(中央)
 元気人財開発本部 人事・統括業務 兼 会長秘書 田中瑛子氏(右端)
〔弊社〕
 営業 廣井(左端)、SE 東(左から2番目)

導入の背景・目的

現状維持でいいのなら、スタンドアロン型を使い続けていた

— はじめに、GrowOne Cubeの導入経緯について教えていただけますか。

長年使っていた生産管理システムのリプレースに伴い、関連する会計や給与計算のシステムについても見直しをすることになったのがきっかけでした。それまで当社では、給与計算についてはスタンドアロン型のシンプルなソフトウェアを使っていました。しかしこの機会に、ネットワーク型のパッケージシステムを導入しようと考えました。


— スタンドアロン型のソフトウェアと、ネットワーク型のパッケージシステムでは導入費用や運用コストが異なります。「まだスタンドアロンのままで大丈夫」という選択肢は無かったのでしょうか?

財務・ICT本部 総合システム部長 井上東洋氏

もし会社が成長をめざさず、従業員の規模も現状のままでいいということであれば、そのままスタンドアロン型を使い続けていたと思います。当社はそうではなく、より成長していこうという段階でした。

今後会社の規模が拡大していくことを考えると、特に以下のような点で、スタンドアロン型の継続利用は難しいと判断しました。

・人件費の傾向把握やシミュレーションなど、さまざまな目的で給与データの出力や二次加工が求められる頻度が高くなる。迅速で的確な経営判断をするためには、常に「大量のデータを色々な切り口で容易に取り出せる状態」であることが望ましい。しかしスタンドアロン型では出力データの自由度が低く、加工に手間がかかる。

・職歴や取得資格など、さまざまな人事情報の管理と活用が今後ますます求められる。現状のスタンドアロン型は給与計算機能のみで、人事管理は別(Excelや紙ベース)で行っているが、将来の従業員数増加を想定すると、今のうちにデータベース化しておかないと手作業では管理業務が回らなくなってしまう。

・会社の規模に比例して、人事・給与計算システムの利用者も増えてくる。スタンドアロンではなく複数のクライアントを持てるシステムへの移行が必要。

今コストを惜しみスタンドアロン型を我慢して使い続けると、そのツケが後になって、手間や作業コストの拡大、業務効率の低下、見落としや手戻りリスクの増加などの形で回ってくると考えました。

  • ページの先頭へ

選定ポイント

GrowOne Cubeを採用した理由

— 新しい人事・給与システムとして、ニッセイコムのGrowOne Cubeを採用された理由を教えていただけますか?

候補のパッケージ製品は3つありました。
その中からGrowOne Cubeを選んだ理由は、第一に、会計システムとの親和性です。

財務・ICT本部 総合システム部長 井上東洋氏

人事・給与システムに先行して、新しい会計システムに(株)ICSパートナーズのパッケージを導入することが決まっていました。違う会社のパッケージですから、どの候補製品を選んだとしても、人件費の仕訳連携などの部分で追加開発費用がかかってしまうと思っていました。しかしGrowOne Cubeはカスタマイズを加えずにデータ連携ができ、既にICSパートナーズの会計システムとの連携実績もありました。

また、先述した「データの入出力や二次加工のしやすさ」も評価ポイントでした。csvやExcelのデータを取り込む際のフォーマット変更が最小限であったり、出力時には抽出条件や項目の指定が簡単であったり、細かな部分で使いやすさを感じました。

同様に操作画面についても、他の候補製品と比べて直感的で使いやすそうだと感じました。
ただ、詳しくは後述しますが、デモの時に感じた「使いやすさ」は氷山の一角でした。実際に使ってみてはじめて実感したことのほうが多かったです。

GrowOne Cubeの導入を決定したのは2011年秋でした。
数ヶ月の準備期間を経て、2012年4月より稼働を開始しました。

  • ページの先頭へ

導入効果

随所に感じる「利用者目線の気配り」

— 導入から5年ほど経過したGrowOne Cubeをどのように評価しますか?

導入はスムーズでしたし、何よりこの5年間、大きなシステムトラブルは1つもありませんでした。導入前に手作業で行っていた業務の多くがシステム化され、作業時間は短縮されました。

専属のSEによるサポートにも助けられています。
メールや電話だけではなく、必要に応じてリモートサポートや、直接足を運んでいただくこともあります。ずっと同じSEに担当していただいていますので、何か困った事を相談する時にも、一から説明する必要がなく、早く問題を解決することができます。

数年前に給与規定を改定した際には、関連資料をお送りしただけでマスターの設定変更まで対応していただきました。給与計算業務そのものにも詳しくて、頼りにしています。

元気人材開発本部 人事・統括業務 兼 会長秘書 田中瑛子氏

GrowOne Cubeは、ユーザーのリクエストを元にして定期的に機能改善を行っていると伺っていましたが、実際に業務で使っていると、随所で「気配り」を感じました。全ては挙げられませんが、たとえば以下のような点です。

・ボタン1つクリックするだけで、日付を自動入力してくれる。

・社保情報を1つに集約できるので、手続きの際の確認が最小限で済む。

・入力時に次の欄にエンターキー1つで移動できる。単に下の欄に移るだけでなく「名前欄の次は1つ上のフリガナ欄」というように、次に入力することの多い欄にカーソルが移動してくれる。

・住民税情報について、月毎の税額と徴収済の有無や年単位での残額や支払済総額がわかるので、特別徴収に係る給与所得者異動届出書記入の際、計算をせずにすぐ記入できる。

・マイナンバーの入力桁数が少ないと自動的にエラーが出る。

・西暦と和暦のどちらで入力しても自動で変換してくれる。

これら1つ1つは些細な事かもしれませんが「さすが、わかっているなあ」と思いました。毎日使っている当事者であるほど、ありがたみを実感できると思います。


— 御社と同様に、スタンドアロンの給与計算ソフトからGrowOne Cubeのようなネットワーク型システムへの移行を検討している企業に向けて、経験者としてのアドバイスがありましたら教えていただけますか?

現状維持ではなく、会社をまだまだ伸ばしていきたいという企業であれば、早めに移行したほうがいいと思います。当社は従業員数が200人を超えてからの移行でしたが、もっと早く、100人くらいのうちに済ませておけばよかったと思っています。

人数が増えれば増えるほど、管理すべきデータの取捨選択や入力に苦労します。早い時期から手を打っておいたほうが、結果的にコストパフォーマンスは高くなると思います。

お忙しい中、ありがとうございました。

  • ページの先頭へ

お客様について

農業用・土木建設用・林業用運搬車・草刈作業車及び産業用機械の設計、製造、販売を行う。ユーザーの “ボヤキ”を丁寧に拾い上げる商品開発力を強みとし、運搬機や四輪駆動乗用草刈機などのジャンルでは国内トップシェア、世界45カ国への輸出実績を持つ。
「草刈機まさお」「安全湿地帯」「三輪駆動静香」などのユニークな製品名でも知られ、日刊工業新聞のネーミング大賞を多数受賞している。

農業用・土木建設用・林業用運搬車・草刈作業車及び産業用機械

株式会社筑水キャニコム様ロゴ

本社所在地 福岡県うきは市吉井町福益90-1
創業年月日 1948年1月29日
従業員数 233名
Webサイト 外部サイトへリンク 新規ウインドウで開きます。株式会社筑水キャニコム(外部サイト)

2017年3月取材。
このページの情報は取材日時点のものです。
現時点では変更になっている場合もありますのでご了承ください。

  • ページの先頭へ

導入製品

新規ウインドウで開きます。人事管理システム GrowOne Cube 人事

人事管理システム GrowOne Cube 人事は、多彩なデータを一括して管理できるだけでなく、決定した異動情報を事前 入力できるので、業務負荷の平準化を実現することが可能です。

新規ウインドウで開きます。給与計算システム GrowOne Cube 給与

給与計算システム GrowOne Cube 給与は、手入力作業を徹底的に削減することで、入力ミスの防止と作業の効率化を 同時に実現し、効率的で確実な給与計算が行えます。

  • ページの先頭へ

ニッセイコムの製品・ソリューションに関する資料請求・ご相談はこちら

お問い合わせは、問い合わせフォームまたはお電話、Email、FAXで受け付けております。
Email:nc@nisseicom.co.jp / FAX:03-5742-7893

資料請求・お問い合わせはこちら

弊社は、一般財団法人 日本情報経済社会推進協会(JEPDEC)より、プライバシーマーク付与認定を受けています。